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メタボリック検診の義務化 

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メタボリック検診の義務化 

メタボリック検診が義務化されました。

メタボリック検診の義務化

メタボリック検診が2008年4月から義務化されました。 メタボリック検診の義務化によって、メタボリックへの関心がふたたび高まっていると言えるでしょう。 メタボリック症候群(シンドローム)、略して、メタボという言葉は、ここ何年かで知らない人のいない単語になってしまいましたね。 メタボリックという用語の正しい理解はいま一つのようで、太った芸人が「メタボ芸人」と自称するなど、おもしろおかしくして混乱を招くような表現もよくされています。 メタボリックシンドロームとは、ただ単純に、肥満している・太っているということではないのですね。 単に肥満とか太っているだけならまだ健康上問題があるとは限りません。

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メタボリック症候群(シンドローム) 厚生労働省の対策

メタボリックが深刻なのは、内臓脂肪が蓄積して、高血圧・高血糖・高脂血症などの症状が現れることで、このうち2つが同時に起こった状態がメタボリック症候群と呼ばれるのだそうです。 メタボリック症候群が原因となって、動脈硬化とか糖尿病とかの生活習慣病になりやすいのだという指摘もされているようです。 日本では、40〜74歳の年齢層の内、メタボリック症候群の人がおよそ940万人、予備軍でおよそ1020万人、合計でおよそ1960万人という統計データもあるそうです。単純に言うと、男性なら2人に1人、女性なら5人に1人はメタボリック症候群またはその予備軍ということになるのです。 こういう状況の継続により、生活習慣病にかかる人が多数になり、医療費圧迫の大きな要因になる可能性が高いので、国や厚生労働省は対策を急いできました。

メタボリック検診の義務化・基準

厚生労働省は2008年度からのメタボリック検診の義務化されましたが、その内容は、企業の健康保険組合が40歳以上の健保加入者に「特定健診」を受診するように義務づけるという制度です。 義務化により、メタボリック症候群の予防・改善などの対策を積極的に行おうということです。 メタボリック検診を実施しない健保組合には助成金が支給されず、かつ、一定期間内にメタボリックが基準までの減少率を達成しない場合は、ペナルティーもあるという厳しい内容です。

企業の義務 予防

メタボリック検診により、メタボリック、または、その予備軍・可能性のある人は、3つのレベルに区分されて、対策が打たれることになります。 いちばん軽度なのが「メタボ・ホワイト」で、情報提供レベルといわれ、生活習慣を見直すための情報提供がされます。 次が「メタボ・グレー」で、動機付け支援レベルといわれ、面接を一回実施して、6ヶ月後に再度改善程度を評価することになっています。 最後が、「メタボ・ブラック」で、積極的支援レベルとして、初回面接後、3ヶ月以上継続支援を実施し、6ヵ月後に再度評価をすることになっています。 メタボリック検診の義務化で基準を設けることにより、深刻な状態になる前に、予防・改善を行い、生活習慣病を解消しようということなのですが、とりあえず、企業側の負担が増加することは間違いないところです。 最終的には、医療費は国民全体で負担することになるので、日頃から一人一人が対策しっかりして、メタボリック症候群にならないように気をつけたいものですね。

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